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旅行
2021.09.27

旅行保険はクレジットカード付帯の保険で。補償されないケースや注意点も解説

目次

旅行中のトラブルに備えることができる旅行保険は、国内・海外ともにクレジットカードに付帯されているケースが多くあります。クレジットカードの旅行保険の補償内容やメリット、注意点を解説します。

1クレジットカードに付帯している旅行保険を活用する4つのメリット

クレジットカード付帯の保険で、旅行中のトラブルに備えることは可能です。一方で、「旅行保険には、旅行の時に別途加入すればいい」と考える人もいるかもしれません。ここでは、クレジットカードに付帯した旅行保険を活用するメリットを4つの視点でお伝えします。

1.加入の手間が不要

旅行に行くたびに旅行保険に加入するのは煩わしいですよね。クレジットカードの旅行保険の補償が充実していれば、旅行に行くたびに加入手続きをする手間が発生しません。

クレジットカード付帯の保険を活用して、ノンストレスで旅行に行きましょう。

2.保険料の支払いがない

保険料を支払う必要がないのも大きなメリットです。クレジットカード付帯の旅行保険なら、別途保険料を支払う必要がありません。クレジットカード会員が受けられるサービスとして、旅行時の補償を受けられます。

せっかくクレジットカードを持つなら、会員が受けられるサービスも重視したいもの。旅行に行く機会が多いなら、充実した旅行保険が付帯したクレジットカードを選びましょう。

3.家族も補償対象

クレジットカードによっては、家族も補償対象になります。保険金は本会員と比べると少なく設定されていることが一般的です。

クレジットカードによっては、家族が補償対象にならないケースもあります。自分自身は旅行保険への加入が必要なくても、家族は別途加入が必要となると、面倒ですよね。家族が補償対象になるかどうかをしっかりチェックしてクレジットカードを選びましょう。

4.カードによっては海外旅行中に日本語でサポートを受けられることも

クレジットカードによっては、海外旅行中に日本語でサポートを受けられることがあります。例えば、パスポートや旅券を紛失した場合など、現地でどう対処すればいいか戸惑ってしまいますよね。

いざという時も相談先でき、日本語で適切なアドバイスを受けられると思うと安心です。落ち着いて対処することで、トラブルが広がるのを防げるでしょう。

2クレジットカードに付帯している旅行保険の補償内容は?

「クレジットカード付帯の旅行保険だけでは、十分な補償が受けられないのでは?」と考える人もいるかもしれません。しかし、クレジットカード付帯の旅行保険があれば、基本的な旅行中のトラブルには備えられます。クレジットカード付帯の旅行保険の補償内容を確認しましょう。

傷害死亡補償

旅行中の事故によるケガが原因で、事故の日から一定期間内に死亡した場合の補償です。保険金は1,000万円、2,000万円、5,000万円、1億円などクレジットカードによって異なります。

傷害後遺障害補償

旅行期間中の事故によるケガが原因で、事故の日から一定期間内に後遺障害が生じた場合の補償です。保険金は、後遺障害の程度に応じて変わることが一般的です。最大の保険金は1,000万円、2,000万円、5,000万円、1億円などクレジットカードによって異なります。

傷害治療費用

旅行期間中の事故によるケガが原因で、医師の治療を受けた時に受けられる補償です。例えば、次のような治療費用が補償されます。

・診察費
・手術費
・入院費

状況によっては、以下のような間接的にかかる費用も出てくるでしょう。これらの費用も付帯保険に含まれているクレジットカードを選ぶと、いざというときに安心です。

・病院までの交通費
・緊急移送費
・転院費
・通訳雇用費
・入院が不可能な場合のホテル客室料
・入院で生じた身の回りの品の購入費、通信費、帰国のための交通費や宿泊費

ただし、無資格運転など重大な過失がある場合や、スカイダイビングなど危険なスポーツ中のケガについては、対象外となることがあります。

疾病治療費用

一定期間中に発病した疾病について、医師の治療を受けた時に受けられる補償です。傷害治療費用と同様に、次のような治療費用が補償されます。国内旅行保険では補償されないものが多いです。

・診察費
・手術費
・入院費

傷害治療費用と同じく、間接的にかかった費用が補償されるかどうかもしっかりチェックしましょう。

賠償責任補償

旅行期間中に誤って他人をケガさせたり、他人のものを壊したりして、被害者から法律上の損害賠償を請求された時に受けられる補償です。補償されるのは次のような費用です。

・法律上支払わなければならない損害賠償金
・保険会社が妥当と認めた損害防止軽減費用、緊急費用、訴訟費用など

なお、親族に対する事故や、自動車・船・航空機の使用、管理等に起因する事故による損害賠償費用等については、対象外となることがあります。

救援者費用

救援車費用とは、親族が救援者として駆けつけるための費用です。例えば、次のようなケースが対象になります。

・被保険者が病気やケガで3日以上入院した
・被保険者が病気やケガで死亡した
・搭乗している航空機や船舶などが行方不明になった
・搭乗している航空機や船舶などが遭難した
・警察等の公的機関によって、被保険者が救助活動を必要とする状態と確認された

補償されるのは次のような費用です。

・捜索救助費用
・現地に赴く往復運賃
・現地の宿泊料
・渡航手続費および現地での諸雑費
・現地からの遺体輸送費用
・遺体処理費用

なお、被保険者の故意によるもの、犯罪行為によるもの、危険なスポーツ中のケガについては、対象外となることがあります。

携行品損害補償

旅行期間中に携行する身の回り品の補償です。携行品が盗難や火災、破損など偶然の事故で損害を受けた時に補償を受けられます。携行品ひとつにつき限度額が定められており、さらに年間限度額も定められていることが一般的です。

ただし、すり傷など外観の損傷や、自然の消耗、置き忘れなどは対象外となることがあります。

3クレジットカードの旅行保険で注意したい補償されないケースとは?

どんな時に保険を利用でき、どんな時は利用できないのか、きちんと知っておくことが大切です。クレジットカードに付帯している旅行保険の注意点を紹介します。

クレジットカードによっては「利用付帯」の場合も

クレジットカードの旅行保険には、「自動付帯」と「利用付帯」があります。

「自動付帯」は条件なしに旅行保険を利用できます。「利用付帯」は、条件を満たすことで旅行保険が付帯されるタイプです。例えば、ツアー代や航空券代などの旅行代金をクレジットカードで決済することなどが条件として挙げられます。「利用付帯」の場合、条件を満たしていなければ、補償を受けることはできません。自分のクレジットカードがどちらに該当するか、事前に確認しましょう。

病気による死亡

クレジットカード付帯の旅行保険では、傷害死亡(ケガによる死亡)は補償されても、疾病死亡(病気による死亡)は対象外となっていることも多くあります。その場合、病気によって死亡しても、補償を受けることはできません。旅行に行く前に補償内容を確認する等して十分理解しておきましょう。

飛行機や手荷物トラブル

飛行機の乗り継ぎ遅延、出航遅延、欠航、運休などで生じた費用や、手荷物遅延で生じた費用に関して補償を受けたいと考える場合、特約が必要になるケースがあります。特約をつけた場合、飛行機の遅延に関しては、例えば次のような補償が受けられる可能性があります。

・宿泊料
・交通費
・旅行サービスの取消料
・食事代

飛行機や手荷物の遅延について補償を受けたいなら、特約をつけられるクレジットカードを選びましょう。

歯の治療

旅行中に歯の治療をした場合、補償の対象外となることが一般的です。ただし、転倒によって歯を折った場合など、偶然によって生じたケガは対象になることがあります。

妊娠出産関連や既往症、持病

妊娠出産に関する病気の治療費、既往症や持病に関する治療費は、旅行期間中であっても補償の対象外となることが一般的です。また、脳疾患、疾病、心神喪失によるケガも、対象外となることがあります。

429歳以下のドコモ「dカード」ユーザーなら年会費無料で旅行保険が付帯!

最後に、ドコモのクレジットカード「dカード」の旅行保険について簡単に紹介します。ドコモのクレジットカードには、「dカード」と「dカードGOLD」があります。

これまで旅行保険は「dカードGOLD」限定のサービスでしたが、現在は29歳以下の「dカード」ユーザーにも旅行保険が付帯されています。両方とも、国内・海外旅行に対応しています。

国内旅行保険は、旅先での事故をサポートする国内旅行傷害保険に、航空機の遅延などによって生じた思わぬ費用を補償する国内航空便遅延費用特約がセットになっています。海外旅行保険は、海外旅行中のケガや病気による治療費用のほか、旅行にかかせないカメラなどの携行品の損傷や、ホテルのカーペットなどを誤って汚してしまった場合の損害賠償まで幅広く補償。どちらも安心の補償内容です。

カード会員本人だけでなく家族会員も補償対象なので、一枚持っておくだけで家族の加入の手間も省けます。旅行に備えて検討してみてはいかがでしょうか。

※本記事は2021年3月5日時点の内容であり、将来の商品改定によっては内容が変更になる可能性がございます。

文・水瀬理子(みずせりこ)

税理士法人での勤務経験を持つファイナンシャルプランナー。「お金の相談役」として、投資・相続・ライフプランに関する数多くの提案をしてきた。現在は執筆業を中心に幅広く活動している。

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